これから5G時代の到来に伴い、ビジネスシーンにおいても動画の重要性はますます高まっていくでしょう。
動画マーケティングと聞くと「BtoC企業が取り組むもの」という印象をお持ちの方もいるかもしれません。しかし、動画マーケティングはBtoC、BtoBを問わず有効な手段です。
本記事では、今こそ企業が動画マーケティングに取り組むべき理由をお伝えするとともに、動画マーケティングの具体的な手法や、取り組む際の注意点について紹介します。
動画マーケティングとは？
動画マーケティングは、マーケティングメッセージを伝える手段として動画を活用したマーケティング手法です。
これまでも、ブログやオウンドメディアなど様々な媒体がマーケティングに活用されてきました。そのメディアの一つとして現在注目を浴びているのが「動画」なのです。
実際に、動画広告の利用や、自社のYouTubeチャンネルを運営してマーケティングをおこなう企業も増えてきています。
また、wyzowlの調査結果によると「製品やサービスについてどのように知りたいか」という質問に対して66％の人が「短い動画を見たい」と答えています。「文字ベースの記事を読みたい」と答えた人は18％にとどまっていることからも、実際に動画がユーザーの購買活動に大きく役立っていることが分かります。
出典：Video Marketing Statistics 2020｜wyzowl
動画マーケティングが注目される背景
インターネットだけでなく、電車内や街中でも動画を目にする機会が増えています。今。多くの企業が続々と動画マーケティングに取り組み始めているのはなぜでしょうか。その背景を確認しましょう。
1. 他メディアより一度に伝えられる情報量が多い
動画マーケティングが注目を集めている一番の理由は、情報量が他のマーケティング手法に比べて圧倒的に多いことです。
視覚情報だけの静止画や文字に比べて、動画では聴覚的な情報も同時に伝えることができ、動画は静止画の30倍の情報量を持つという研究結果もあります。
また、動画は動きをつけられるため、重要なメッセージの強調やストーリー構成でマーケティングメッセージを伝えることができます。このように、動画は他の手法より膨大な量の情報を短期間でターゲットに伝えることができるのです。
インターネット上に様々な情報が溢れている今、ターゲットの関心を引きつけられるチャンスは限られています。そのため、「いかに短い時間で効率よくマーケティングメッセージを伝えられるか」ということが、マーケティング成功の鍵を握っているのです。
出典：文字から画像，そして動画へ｜愛知大学リポジトリ（P.7）
2. 年代問わず、動画の視聴時間が増えている
スマートフォンやパソコンの普及により、年代を問わず動画を視聴する人が増えたのも、動画マーケティングが注目されている大きな理由の一つです。
以前は、幅広い年齢層に動画を届けるためにはテレビCMを放映するしか手段がありませんでした。つまり、動画マーケティングを実施できるのは、テレビCMの制作費や放映費用を賄うことができる大企業に限られていました。
しかし、インターネットやスマートフォンが幅広い世代に普及したことによって、年代問わずインターネット上で動画を見る人が増えています。NTTドコモモバイル社会研究所の調査では、日本におけるYouTubeの認知率は95％を超え、「月1回以上利用する」と回答した割合利用率は約62％にものぼっています。このように、比較低コストで幅広い世代に動画を届けられるようになったことで、動画マーケティングは多くの企業で利用されるようになったのです。
出典：【動画サービス】YouTube認知率95%・利用率6割超、Amazonプライム・ビデオ認知率が約8割｜モバイル社会研究所（NTTドコモ）
3. 通信環境の改善
これまで主流だった4G通信に加え、都心では5G通信が利用できるエリアも広がってきました。
「第5世代（Generation）」を意味する5G通信の最高通信速度は4Gの100倍とも言われています。
動画は、文字や画像に比べて情報量が多い分、データ量も膨大です。
通信環境が十分でない場合、インターネット上で一つの動画を見るたびにロード時間がかかり、視聴者にとってのストレス要因となります。しかし現在は、高速通信が発達してきていることもあり、ロード時間も短くストレスフリーで高画質の動画を視聴者に届けられるようになりました。
どのシーンで効果を発揮できるのか
冒頭でも述べた通り、BtoC・BtoB問わず、動画マーケティングは有効な手法です。
ここでは、動画マーケティングがもたらす主な効果を4つご紹介します。
1. リード獲得
営業の起点として、ブログやランディングページを駆使したインバウンドマーケティングをおこなう企業も増えてきました。
このインバウンド手法において高い効果を発揮するのが動画マーケティングです。
インバウンドで問い合わせをしてくる顧客は、解決したい課題や企業への興味を少なからず持っており、その課題を「解決できるかもしれない」とイメージして、お問い合わせや資料請求に至ります。
その際、ブログやランディングページの文字情報・画像情報だけでは情報量が限られており、具体的に「課題を解決できるイメージ」を持ってもらうのが難しい場合もあります。
一方、動画であればソリューションやプロダクトの機能をより具体的に見込み顧客にイメージしてもらうことができ、リード獲得率の向上につながります。
2. 会社やサービスの認知拡大
同じディスプレイ上に「静止画」の広告と「動画」の広告が表示されていた場合、どちらの方が目に留まりやすいでしょうか？ 動画の方が注目を集めやすく、さらに印象に残りやすいというのは明白だと思われます。
実際に、動画は静止画より64%も効果的に認知獲得ができるといった調査結果があります。
顧客が日々、様々な広告を目にしている中で、認知を獲得するためには静止画より動画の方が効果的なのです。
出典：2017 Video Marketing Stats: Why You Need to Start Using Video [Infographic]｜DEPOSITPHOTOS BLOG
3. ブランディング
ブランドとは、その商品のもつ歴史やストーリーが積み重なって醸成されていきます。
自社の持つ専門的な知識や商品のストーリーを発信していくことで、ブランド力の向上や信頼の獲得につなげられます。
動画は「時間軸」が存在する媒体であるため、企業や商品のストーリーを発信して伝えるのに適したフォーマットだといえます。
4. 人材採用
人材を採用する際、スキルや実績に加えて重要になるのが、「その候補者が自社のカルチャーにフィットしているかどうか」です。
いくらスキルが高く即戦力として期待できても、自社のカルチャーに合わなければ定着しません。
動画を採用に活用することで、文字や静止画では伝わらない会社の雰囲気やカルチャーを候補者に伝えられます。
どのような手段がある？
では、実際に動画マーケティングを実施するとなった場合、どのチャネルで、どのように推進すればいいのでしょうか。動画の活用先は無数にありますが、ここではわかりやすい活用例を3つピックアップします。
1. 動画広告
まず、広告のクリエイティブとして、画像の代わりに動画を活用する手法があります。YouTubeに代表される動画プラットフォームや、InstagramやFacebookといった動画が掲載されているSNSなどへの出稿が一般的です。
近年、動画広告の市場規模は急速に拡大しており、株式会社サイバーエージェントの調査によると、2018年に1,843億円だった市場規模が、2019年には2,592億円、2023年には5,065億円にも達する見通しとなっています。
動画広告は、クリエイティブのコストは静止画よりも高くなりますが、前述の通り認知獲得においては高い効果を発揮します。特に、BtoC商材では販促活動における効果が期待されています。
ウォーターサーバーメーカーの「FRECIOUS（フレシャス）」は、Instagramにリターゲティングによって動画広告を配信したところ、CPAを41％削減しながら、それまでの2倍の申し込み数の獲得に成功しました。
出典： ● 2019国内動画広告の市場調査｜サイバーエージェント
●Instagram Business Blog | Instagram for Business (英語)
2. 自社チャンネルを開設する
近年、BtoB企業でも自社のYouTubeチャンネルを所有し、動画マーケティングに取り組む企業も増えてきました。
これは、情報収集の方法として動画を視聴する人が増えてきたことが背景にあります。
動画は文字媒体よりも多くの情報量を伝えることができるため、自社の知見を伝え、ターゲットの課題解決に繋げることができれば、たとえリーチが少なくてもお問い合わせの獲得が期待できます。
また、自社のチャンネルを持つことで、過去の動画とフォロワーが資産として残ることも大きなメリットです。
一度公開された動画は削除されない限りプラットフォーム上に残り続け、リーチを拡大してくれます。
また、視聴者にとって有益なコンテンツを発信し続けることでファンが形成され、口コミ効果、長期的なビジネスの付き合いなどが生まれることも期待できます。
3. ランディングページ（LP）での活用
最後にご紹介するのは、ランディングページの補足として動画を挿入する手法です。
商品やプロダクトの使用感や使用手順は、文字や静止画だけでは十分に伝えきれない可能性があります。そこで、実際に使用しているシーンの動画などを入れ込むことで、顧客が課題解決のイメージを持ちやすくなり、CVRの向上につながることが期待できます。
ランディングページでの動画活用はCVRの向上が見込めるだけではなく、事前に顧客が自社や商品に対する理解を深めることができるのもメリットです。
顧客の理解が深まることで、その後の営業をスムーズに進めることができます。
動画マーケティングを実施する際の注意点
様々な効果が期待できる動画マーケティングですが、注意点も存在します。
画像や静止画に比べて制作コストがかかる動画だからこそ、下記の注意点に気をつけ、効果の出せる動画マーケティングを実施しましょう。
KPIを明確に設定し、効果測定を怠らない
動画マーケティングは、他のマーケティング施策同様にPDCAサイクルを回して改善をおこなっていく必要があります。
動画マーケティングを実施するうえで、企画・構成・制作に時間をかける企業は多くても、動画のKPIを設定し、公開後きちんと効果測定し、改善までつなげている企業は少ないのではないでしょうか。
動画マーケティングにおけるPDCAを回していくためにも、動画自体の企画だけでなく、効果測定の方法や成功の定義を事前に定めておきましょう。
「動画を視聴する側にとっての有益性」を追求する
動画は目に見えてインパクトがあるため、動画の出来栄えを見て満足してしまうことがあります。
しかし、動画作成の目的は「マーケティング効果を上げること」です。
動画のクリエイティビティにばかり注目するのではなく、「顧客にとって有益な情報を提供する」というマーケティングの本質を忘れずに取り組みましょう。
今こそ動画マーケティングにチャレンジしよう
スマートフォンの普及や通信環境の発達により、膨大な情報量を含む動画マーケティングの有用性は、今後さらに高まっていくことでしょう。
実際に、BtoB・ BtoCビジネスにかかわらず、動画マーケティングに取り組み、成果をあげている企業も増えてきています。
「効果分析からPDCAサイクルを回す」、「顧客にとって有益な情報を提供する」といったマーケティングの基礎をきちんと押さえつつ、動画マーケティングに取り組んでみてはいかがでしょうか。
