YouTubeは現在世界第2位の検索エンジンであり、月間のアクティブユーザーは20億人を超えています。このことからも、YouTubeでの動画配信は、見込み客へ認知してもらうための有効な手段のひとつであることがわかります。
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では実際に企業がYouTube活用を検討する際、どこから手をつければよいのでしょうか。その答えは、「見込み客となるターゲットがどのような動画を見たいのか？」というところにあります。見込み客にとって価値のある動画でなければ、そもそも視聴してもらうことが難しいからです。
そこで今回は、企業がYouTube活用を検討する際にしておくべきポイントと、実際の活用事例をご紹介します。
極端な話、そもそも見込み客がYouTubeでの動画視聴をまったくしないのにYouTubeで動画を配信しても、想定しているような効果は出にくいでしょう。
こういったことにならないように、企業がYouTubeを活用する際の3パターンと、それぞれの事例を掲載します。
自社ではどのパターンの活用が望ましいか？そのパターンではどんな事例があるのか？ということを念頭に置いて、詳しく見ていきましょう。
企業がYouTubeを活用する際の3つのパターンとは？
企業がYouTubeを活用するには主に3つのパターンが考えられますが、前提として考えるべきは「なぜYouTubeを使うのか」という点です。世界的なメディアであり無視できない市場ではありますが、手段先行では成功することは難しいでしょう。
YouTubeを使うことで誰のどんな課題を解決するのか？どんな情報を発信するのか？を検討してYouTubeを活用する意義があると判断できたら、活用方法を選択するようにしましょう。
1.YouTubeチャンネルを開設して動画を配信する
YouTubeの活用方法として最もポピュラーなのがチャンネルの開設です。動画の投稿からアナリティクスの閲覧まで無料で利用できます。
自社で撮影から編集まで行うことができれば費用は発生せず、自社サイトや商品ページなどへの誘導ができ、チャンネル登録者が増えればロイヤルティの高いファンが増えることになります。
ただし、動画を面白いと思ってもらい、チャンネル登録者を増やすためには企画力が必要です。
また、クオリティが低ければ離脱を増やすことになるため、自社に動画制作のノウハウがなければ外注も検討しましょう。
2.YouTuberとコラボして動画を配信してもらう
ある程度の知名度を持つYouTuberに依頼し、自社の商品やサービスを紹介してもらう活用方法もあります。
この場合、自社チャンネルの動画に出演してもらう、または、YouTuber本人のチャンネルに動画を投稿してもらうという2つの方法があります。
YouTuberとのコラボは、自社ではリーチできない層にまで情報を届け、インフルエンサー効果で一気に売上が伸びるという恩恵が期待できます。
ただし、起用したYouTuberが問題を起こした場合に企業イメージに影響がでたり、反対に自社に何か問題があった場合に起用したYouTuberに迷惑がかかったりする可能性もあります。
YouTuberとのコラボは、ここでご紹介している3パターンの中でも、比較的ハイリスク・ハイリターンの手法だと言えるでしょう。
3.YouTubeで広告配信をする
自社のチャンネルを持つのではなく、広告を配信するという手法もあります。視聴されたときだけ都度課金されるため、予算に合わせて無駄なく出稿できるというメリットがあり、細かいターゲティングにより効率のいいリーチも期待できます。
一方でターゲティングを正しく行わなければ効果は大きく落ち、動画自体のクオリティが低ければかえって悪い印象を抱かれることもあります。
クオリティに関しては、動画制作を外注するという手段も含めて検討し、一定以上を担保するようにしましょう。
企業がYouTubeを活用する際に抑えておくポイントは？
上記にてご紹介したどのパターンにおいても、YouTubeを活用していく場合は以下の4つのポイントを押さえておきましょう。
YouTuberに動画制作を依頼して本人のチャンネルで投稿してもらう場合でも、企業側のチェックは必要です。
1.なぜYouTubeを活用したいのかを明確に
巨大なメディアだから、他社もやっているからなど手段先行にならず、なぜYouTubeを活用したいのか目的を明確にしましょう。
どんな情報を届けたいのか、誰のどんな課題を解決したいのかをあらかじめ設定しておくことで、ターゲットに届きやすいYouTube活用が期待できます。
2.ターゲットしている視聴者が見たい内容の動画を配信する
自社のターゲット、あるいはYouTubeを活用し始める際に設定したターゲットの好む内容や知りたい情報を配信するようにしましょう。
自由度の高いYouTubeでは、担当者は自分のやりたいことをどんどん試したくなるかもしれませんが、ターゲットが求めている内容を軸に考えることが前提です。
3.YouTubeならではの「視聴してもらうため」の作法を押さえる
動画を担当者の好みや感覚で作るのではなく、YouTubeというメディアならではの作法は押さえておきましょう。
例えば、広告色の強い内容は飽きられてしまう可能性が高く、YouTubeでは向かないケースが多々あります。また、離脱を防ぐために動画の冒頭から興味関心をつかむ必要があります。
関連動画に表示されやすいタイトル付けやタグ付け、内容がわかりやすいサムネイル作成なども大切です。
4.著作権の侵害やYouTubeの規約違反に注意する
YouTubeのコミュニティガイドラインに記されている規約に違反した内容、著作権を侵害する内容などは絶対に避けるようにしましょう。
企業イメージを大きく下げるだけでなく、アカウントBAN（削除・停止）や裁判に発展することも考えられます。
YouTuberを起用していた場合は、そのYouTuberにも迷惑がかかってしまうため、内容は必ずダブルチェックを行いましょう。
企業のYouTube活用事例
「企業がYouTubeを活用する際の3つのパターンとは？」でご紹介したYouTube活用の3つのパターンごとに、企業の実際の活用事例をご紹介します。
1.YouTubeチャンネルを開設して動画を配信している事例
アクションカメラの世界的リードカンパニーであるGoProが運営しているチャンネルで、2009年にチャンネルを開設しており、2020年10月現在で約970万人の登録者がいます。
ライダーやスキーヤーなどのプレーヤーとコラボした動画や、公式の動画を数多く配信しており、そのどれもアクションカメラの魅力を視聴者へ伝えるべくGoProで撮られた映像になっています。
「GoProで撮影すればこれほど迫力のある動画を撮影できる」と擬似体験できることは、ただカメラの性能を説明する以上に視聴者に価値を提供していると言えます。
野村證券が運営する、資産運用や投資の参考となる情報を発信しているチャンネルです。2018年からスタートし、2020年10月現在で6.86万人の登録者がいます。
マネーの亀は野村證券とYouTube関連事業を手掛けるUUUMが共同で運営しており、野村證券が持つ投資のノウハウとUUUMが持つYouTube運営のノウハウを合わせたチャンネルです。
「資産運用」「投資」などの難しい内容を、わかりやすい言葉とコミカルな表現で動画にすることで、「理解することが難しい」というイメージを払拭しつつ興味関心のある視聴者へ価値の高い情報を提供しています。
なお、2020年2月に投稿された動画でシリーズ投稿は【最終回】としています。
ギズモード・ジャパンが運営している、カメラやスマートフォンなどのガジェットのレビュー、サイエンス＆テックニュースの配信などをしているチャンネルです。2007年からスタートし、2020年10月現在で8.2万人の登録者がいます。
ガジェット関連の動画では製品が出る前の先行レビューが多く、ガジェットについて気になっているがどんな製品か発売前に知りたい人が欲しがる情報を積極的に配信しています。
また、テック関連のニュースについても独自の視点で解説を行っており、こちらも興味関心のある視聴者にとっては見逃せない情報が満載です。
YouTuberとコラボして動画を配信している事例
- VAAM（株式会社 明治）
ダイエット飲料などを販売しているVAAMは、自宅トレーニングなどを紹介しているYouTuberの竹脇まりなに商品提供をしでPRを行っています。
竹脇まりなは女性の宅トレの紹介者としてテレビでも取り上げられるほどの人気のYouTuberで、底抜けに明るい性格と初心者でも取り組みやすいトレーニング内容が人気です。
また、定期的に「まり友会」というライブ配信を行い、自宅でのトレーニングでも「がんばっているのは自分だけではなく、まり友のみんなも今一緒にがんばっている！」というように、視聴者のモチベーションをキープしている点もファンが多い理由のひとつです。
さらにダイエット中でも簡単においしく作れるレシピも多数紹介しているため、ダイエット飲料「VAAM」の紹介も視聴者に受け入れられやすいと言えます。
YouTube広告の活用事例①TrueViewディスカバリー広告
YouTubeで広告を配信する場合、広告形式は4パターンあります。
ここでは各形式の事例を挙げた上で、詳細な広告形式や課金方法などをご紹介します。
事例：クラッシュ・ロワイヤル
クラッシュ・ロワイヤルは、モバイルデバイス向けの大人気ゲームアプリです。2016年のクラッシュ・ロワイヤルのオフィシャル広告「The Last Second」は、2017年末までに1億1,000万回以上も視聴されたました。ゲーム開発会社のYouTubeマーケティング戦略に大きく貢献した広告と言えます。
クラッシュ・ロワイヤルが広告を配信する手法として利用したTrueViewディスカバリー広告は、自社の製品にも関連したストーリー性の高いコンテンツがある場合に最適です。
TrueViewディスカバリー広告は、長期的にブランド認知度を高めることで収益を生み出すのに最適な広告形式です。視聴者に「スキップしたくない」と思わせるようなストーリーを届け、今後自社の製品やサービスと接する機会があったときに思い出してもらうことを目標にします。
ターゲットオーディエンスが視聴しているYouTube動画に続けて表示でき、具体的には以下のように、おすすめ動画として表示される［次の動画］のすぐ下の位置（画像赤枠箇所）です。
課金方式は、広告が1回視聴されるごとに一定額をYouTubeに支払うペイ パー ビュー方式です。なお、自社の投資収益率（ROI）はGoogle 広告から測定可能です。
YouTube広告の活用事例②スキップ可能なインストリーム広告
事例：アウディ
スキップ可能なインストリーム広告で有名な事例のひとつが、自動車メーカー「アウディ」が出した新車「R8」の広告です。
R8の広告ではインストリーム広告が5秒でスキップ可能になることを逆手に取り、開始から3.5秒で停車状態から100km/hに達するデモを流し、残り1.5秒で商品名と社名を表示、スキップ可能な5秒が経つと「広告をスキップしてもいいですよ」というメッセージを流しました。
スキップ可能なインストリーム広告では、ユーザーが選択した動画が始まる直前にその動画の「ストリーム内で」広告が表示されます。以下の例のように、ユーザーは再生開始から5秒後にこの広告をスキップし、本来のコンテンツを再生できます。インストリーム広告の長さは12秒～6分間です。
スキップ可能なインストリーム広告は、CPV 単価制ではユーザーが動画を 30 秒間（30 秒未満の広告の場合は最後まで）視聴したか、30 秒経つ前に動画を操作した場合に料金が発生します。
また、インプレッション単価（CPM）制ではインプレッション数に基づいて料金が発生します。
YouTube広告の活用事例③スキップ不可のインストリーム広告
事例：Google
スキップ不可のインストリーム広告の事例としては、Googleが出しているGoogle Homeの広告が挙げられます。
音声でタイマーをセットすることで料理の時間がちょっと変わりますよと伝える内容で、Google Homeの利便性を15秒で簡潔にまとめています。
日常のちょっとした課題を解決するこの広告の内容は、インストリーム広告に適していると言えます。
スキップ不可のインストリーム広告はスキップ可能なインストリーム広告と同様、動画の再生画面でユーザーが選択した動画が始まる直前に再生されます。
スキップ可能なインストリーム広告と違い、スキップ不可のインストリーム広告は5秒経ってもスキップできません。このタイプの動画広告は最大15秒間表示可能です。
この広告フォーマットは視聴必須のため、広告料金はPPC（ペイ パー クリック）モデルで支払います。そのため、有望な見込み客にクリックしてもらうことが大切です。
スキップ不可のインストリーム広告に魅力的なCTAを添え、自社ウェブサイトの適切なランディングページや購入ページへと視聴者を誘導することで、営業チームにとって格好のリード獲得手段となるでしょう。
YouTube広告の活用事例④バンパー広告
事例：Sansan
バンパー広告の事例としては、Sansanの広告が参考になります。
「これから初めてテレビ会議を行う」というリモートワークが急速に進んだ昨今の状況を踏まえたうえで「名刺をどう見せるか？どう交換するか？」という、ビジネスマンがつまづきそうな瞬間を的確に6秒間で捉えた動画です。
まさに短時間での訴求が勝負となるバンパー広告において、ターゲットの課題を適切に捉えています。
バンパー広告は、4つの広告形式の中で最も短い、6秒間の広告です。
視聴者が選択した動画が始まる直前に再生されますが（前述の広告と同じ）、2本の長い動画の間や、ユーザーがBGMとして聴いているYouTubeの再生リストの合間に挟まれることにもなるため、ブランドの認知度向上に活用するのに最適です。
バンパー広告はCPM（インプレッション単価）による入札方式で販売され、YouTube上での再生回数1,000回単位で料金が発生します。この広告形式はTrueView広告キャンペーンに加えて補足的に使用するとよいでしょう。
では、ここで紹介した4種類のフォーマットの動画広告について、パフォーマンスを追跡するにはどうすれば良いのでしょうか？
YouTubeチャンネルを作成して動画コンテンツをアップロードしたら、Google 広告のアカウントを開き、動画キャンペーンとリンクさせましょう。
Google 広告内でキャンペーンのタイプ、フォーマット、予算を選び、YouTube上の各動画を表示する場所とターゲットを指定します。
Google 広告ではターゲットオーディエンスを具体的に指定し、各動画について個別にコンバージョン率を追跡し、ビジネス上の成果と収益がどのくらい上がっているかを確認できます。詳しいプロセスについては、YouTube動画キャンペーンの設定方法を参照してください。
事例を参考に、自社にとってYouTubeをどう活用するべきか検討しよう
YouTubeの活用を検討する際、すでに成功している活用事例をチェックしない手はありません。
なぜその動画（もしくはチャンネル）が多くの視聴者から好まれているのか？を考えてみると、多くの場合その根本は「視聴者の見たいものを見せている」というところに行き着きます。
YouTubeに限らず、見込み客へ情報を届ける際は「こちらから価値を提供する」ことを忘れてはいけません。こちらから質の高い価値のある情報を提供し、そこに相手が価値を感じてくれてはじめて、購入やサービスの利用などのコンバージョンにつながります。
この視点をいつどんな時でも忘れずにいれば、自ずとどんな動画を配信すればいいのか？が見えてきます。
そこがわかったあとに類似動画がないかYouTube内でチェックし、先行事例を参考に企画を立案すれば、近い未来、見込み客に価値を感じてもらえる動画（チャンネル）となるでしょう。
