自社のプロモーションビデオを作成する際に抑えたい6つのステップ

企業や製品の魅力を視覚的に伝える方法の一つとして「プロモーションビデオ」があります。

今や多くの企業が、企業ブランディングや採用広報、サービスの販促活動など様々な場面で活用しています。

成果に繋がるプロモーションビデオに仕上げるには、目的設定とその目的に合わせた企画の立案が不可欠です。

本記事では、プロモーションビデオを作成する際に踏むべき基本の6ステップを解説。この機会にプロモーションビデオへの理解を深め、自社の成長に役立てていただければと思います。

「プロモーション」という言葉には、「促進させる」「前進させる」「助長する」などの意味があります。ビジネスにおいては、顧客への購買行動の喚起や、製品・企業に興味を持ってもらうための働きかけを指すことが一般的です。

つまり企業における「プロモーションビデオ」は、自社や製品の魅力を顧客に知ってもらい、最終的に購買に繋げるための動画を指します。

スマートフォンの普及や通信環境の発達によって動画コンテンツが身近な存在となったことから、よりビジュアルインパクトの強い動画をプロモーションの手段として用いる企業が増えています。

出典：プロモーション｜MITSUE-LINKS
 

プロモーションビデオは「購買行動の喚起」「製品・企業への興味関心の醸成」に利用できると説明しましたが、さらに細かく分けると以下の4つに分類されます。
 

1. 企業ブランディング

企業の創業ストーリーや理念を伝えるプロモーションビデオによって、企業ブランドへの共感を集め、ファンを増やすことを目的とします。企業への信頼感が醸成されることで、長期的な目線で見たときに製品購入の後押しとなったり、人材採用に役立つというメリットがあります。
 

2. サービス・製品ブランディング

プロモーションビデオによって直接サービスや製品のスペックや魅力を訴求するのではなく、そのサービス・製品が生まれた背景や、世界観を表現します。サービスや製品自体への愛着心を醸成することが目的です。
 

3. 採用広報

人材採用のためにもプロモーションビデオは活用できます。

文字や画像に比べて圧倒的に情報量が多い動画は、企業の理念やカルチャー、職場の雰囲気をリアルに伝えることができます。プロモーションビデオを採用広報に活用することで、自社にカルチャーマッチした候補者による応募増加を見込みます。
 

4. サービス・製品の販売促進

サービス・製品販促が目的の場合、プロモーションビデオの内容は、より直接的にサービスや製品の機能やスペックを顧客に伝える構成になることが一般的です。顧客の課題に対して直接訴求し、比較的短期間での売上の向上を目指します。

これらの目的は完全に独立しているとは限らず、「企業ブランディング」と「採用広報」の両方を兼ねるなど、複数の目的にまたがる場合もあります。

これから自社でプロモーションビデオの活用を考えている場合、大まかな方向性を決めるためにも、まずは目的を明確にしておく必要があります。
 

ここでは、目的ごとに実際の事例を紹介し、プロモーションビデオがどのような効果をもたらしたのかを解説します。
 

1. HubSpot 【企業ブランディング・販促・採用】

当社HubSpot社では、創業当時から提唱する「インバウンド」の思想や、創業からのストーリーを盛り込んだプロモーションビデオを作成しています。

ブランドストーリーや企業文化、多くの顧客に選ばれている実績など、HubSpot社を知らない潜在顧客にもわかりやすく価値が伝わるよう設計されています。販促だけでなく、カルチャーにフィットした人材の採用にも寄与しています。

出典：HubSpot（ハブスポット）について｜YouTube
 

2. 株式会社ベルク【採用広報】

埼玉県を中心にスーパーマーケットを展開する株式会社ベルクでは、採用広報のためにプロモーションビデオを作成し、成果を上げています。

実際のプロモーションビデオでは、企業の役割や理念、カルチャーを、ドラマ形式で共感を得ながら伝えることに成功しています。YouTubeの動画広告と採用サイトへの掲載をおこなった結果、採用サイトへのアクセス前年度比率200％を達成しています。

出典：

● 株式会社ベルク Recruitment

● 【採用 × 動画】動画は万能ではない！採用フェーズに合った動画の種類とは｜LOCUSブログ
 

3. LUNA mini2【製品販促】

女性向けスキンケア商品のLUNA mini2はターゲットを絞り込んだプロモーションビデオで、購買行動を促しています。

働く女性をターゲットに、「短時間でしっかりスキンケアができる」というメッセージを、アニメーションを用いてわかりやすく訴求しています。このプロモーションビデオは、動画広告だけでなく、店頭での放映にも使用されています。

出典：

● スキンケア美容家電「LUNA mini2」プロモーション動画 webムービー編｜YouTube

● プロモーション動画　スキンケア美容家電「LUNA mini2」｜crevo
 

4. NIKE JUST DO IT. 【企業・製品ブランディング】

世界的スポーツブランドであるNIKEは、数多くのプロモーションビデオを生み出しています。特定の製品を訴求するのではなく、「Just do it.」というNIKEのスローガンを視覚的にプロモーションすることで、ブランドに共感するファンを形成し、ブランドロイヤリティを高めています。

これらの企業に共通しているのは、キーとなるメッセージが存在しているということです。そのキーメッセージを届けるための一つの手段として、プロモーションビデオを活用していることが分かります。
 

効果的なプロモーションビデオを作成するためには、「誰に」「どのようなメッセージを」「どのような形で届けるのか」を考えることが欠かせません。

ここでは、プロモーションビデオを作成する前の、企画の手順を6つのステップに分けてご紹介します。
 

1. プロモーションビデオの目的を明確にする

始めに、プロモーションビデオの目的を明らかにしましょう。企業ブランディングなのか、製品・サービスのブランディングなのか、製品の販促なのか、それとも採用広報なのか。目的によって、ターゲットや配信方法、プロモーションビデオで伝えるべきメッセージが大きく変わってきます。

また、目的によってはビデオ以外の手法が適している場合もあります。手段ありきの目的設定ではなく、他の手段も視野に入れながらフラットな視点で目的を明確にし、プロモシーションビデオの企画を進めていきましょう。
 

2. ターゲットを設定する

プロモーションビデオの目的が決まったら、「誰にその動画を見てもらいたいのか」を考えます。

具体的なターゲット像をもとに、プロモーションビデオの映像のスタイルや言葉使いなどを決定していきます。

また、ターゲット像を掘り下げて「ペルソナ」も設定しておきます。「年齢」や「居住地」「人間関係」や「休日の過ごし方」「趣味」に至るまで、詳細なペルソナを作り上げることで、よりターゲットの共感を得られるプロモーションビデオを企画することができます。
 

3. 伝えたいメッセージを明確にする

目的やターゲットが明確になれば、具体的にメッセージを言語化していきましょう。キャッチコピーや訴求ポイントをこのフェーズで決定します。
 

4. 配信方法を決める

プロモーションビデオの目的に応じて配信方法を決めます。ターゲットが視聴しやすい媒体をリサーチすることも不可欠です。

自社サイトへの掲載か、SNSへの掲載か、もしくは動画広告を出稿するのか、媒体によって適切な動画の尺や画質、アスペクト比の仕様が変わってきます。
 

5. 効果測定方法を設定する

プロモーションビデオ制作において見落とされがちなのが効果測定です。

長期的なブランディングなどを目的としたプロモーションビデオの場合、短期的にはその効果が見えてきません。かといって、効果測定を行わないプロモーションビデオは、投資ではなく浪費で終わってしまいます。視聴回数やサイトへのアクセス数、売上高増加率などの定量的なデータに加えて、口コミや評判といった定性的な面でも効果測定を行えるようにするのが理想的です。
 

6. プロモーションビデオを作成する

ここまでの企画が完了したら、制作業者を選定してプロモーションビデオの作成に入ります。制作会社によっては前段階の企画から二人三脚で進めていく場合もあります。

コストカットのために作成を内製することもできますが、プロモーションビデオの質はブランディングに直結するため、目的に合わせて実績のある制作会社に委託するのがおすすめです。

プロモーションビデオの作成には、人的、金銭的にも少なからずコストがかかります。

そのため、プロモーションビデオが仕上がってから「イメージと違った」ということがないように、前段階の企画からしっかりと詰めていきましょう。
 

プロモーションビデオの目的は多岐にわたるため、漠然とした効果を期待して目的を設定せずに制作すると、「誰にもメッセージが伝わらない」という内容になってしまう恐れがあります。また、制作会社に完全に任せてしまうと、ミスコミュニケーションからイメージしていたプロモーションビデオとは異なる物が納品されてしまうリスクもあります。

そのため、自社を一番よく知る社内の人材が「誰に」「どのようなメッセージを」「どのように伝えていくか」を予め策定しておくことが重要です。

プロモーションビデオを作成し、配信した後は、しっかりと効果測定をおこない、投資としての効果を得るためにPDCAを回していきましょう。