新型コロナウイルスが世界を席巻する以前は、「ハイブリッドワーク」と言われてもピンと来なかったかもしれません。この1年で、私たちの働き方や働く場所は大きく様変わりしました。2021年には、多くの企業でテレワークとオフィス出社を組み合わせたハイブリッドモデルの検討と導入が進み、従業員が働く場所を柔軟に選べるケースも増えました。このようにハイブリッドワークは定着しつつあり、2022年はこの新しい働き方を未来にわたって持続可能なものにすることが重要になるでしょう。
HubSpotは、どこで働いていても公私共に成長できるような企業文化や柔軟性が求められていることを認識し、自社社員の働き方として「テレワークとオフィス出社のハイブリッドモデル」を掲げています。しかし、各企業はハイブリッドワークという未来の働き方を前にして、長期にわたって無理なく続けていくにはどうしたらよいかと頭を悩ませており、HubSpotも例外ではありません。
そこでこのたび、2021年の世界の働き方を分析した「HubSpotハイブリッドワーク実態調査2022」を公開しました。HubSpotの社員に対する意識調査に加え、米国、英国、アイルランド、ドイツ、オーストラリア、フランス、カナダ、日本の企業にテレワーク、オフィス出社、またはハイブリッドワークの形態で勤務するフルタイムの従業員4,000名以上を対象に、ハイブリッドワーク環境における従業員の連携、企業文化、コミュニケーション、メンタルヘルスケア、マネジメントについての調査を2021年12月に実施しました。以下より、本調査での興味深い結果を紹介します。
HubSpotハイブリッドワーク実態調査2022の調査結果ハイライト
- 回答者の90%が「燃え尽き症候群（バーンアウト）」の兆しを感じ、57％が、疲弊感を理由に、2022年に転職を検討する可能性が多少なりともあると回答しました。
- ミーティングや電話の増加が仕事への集中を妨げており「会議疲れ」の状態であると70％が回答しました。
- 子供や介護が必要な家族のいる回答者の60％が、家庭のために時間を割く必要がある状況でも勤務時間中は常に仕事をしていなくてはならないというプレッシャーを感じています。
- オフィスワーカーの49％が、昨年テレワークからオフィス出社に移行したときに、モチベーションを維持し、チームとのつながりを保つことが最大の課題であると感じていました。
- 日本のマネジメント層で「コミュニケーションの不足が最大の懸念事項」と回答した割合は61％にのぼり、8カ国中最も高い結果となりました。
コロナ禍によって世界が変わり続ける中で、私たちの働き方も進化しています。HubSpotの最高人材責任者（CPO）を務めるケイティ・バークは、次のように語っています。「この1年で、きめ細やかなケアを行い、積極的に意見を聞くことの大切さを学びました。2022年以降に企業が成功を収めるには、従業員の話を真摯に受け止めて行動につなげ、未来の働き方の実現に向けて確固とした戦略を打ち出す必要があるでしょう。HubSpotは、公平性とインクルージョンに配慮し、どこで働く社員にとっても摩擦のない環境を築くとともに、事業成長に伴って柔軟性が失われることのないように注力しています」
ハイブリッドワーク環境を実現するための画一的なアプローチはありませんが、ハイブリッドワークのメリットと改善点を明確に理解する上で、本書のデータがお役に立ちましたら幸いです。
HubSpotは自社社員の働き方として「テレワークとオフィス出社のハイブリッドモデル」を掲げ、未来の働き方を見据えた環境整備と文化醸成を推進しています。HubSpotの取り組みの詳細についてはHybrid at HubSpot（英語）でご覧ください。また、Instagram、Twitter、FacebookのHubSpot Lifeアカウントでも最新情報を発信していますので、ぜひフォローをお願いします。
データクレンジング
