YouTubeの企業案件とは？相場・依頼方法や成功のポイントを解説

YouTube市場の拡大に伴い、自社商品のPRなどをYouTuberに依頼するマーケティング手法が広まっています。認知拡大やブランディングにもつながるYouTubeの企業案件ですが、具体的な依頼方法や費用相場、最適なYouTuberを選ぶ方法などがわからないという企業担当者の方も多いのではないでしょうか。

YouTubeマーケティング完全ガイド

YouTubeマーケティングのチャネル拡大のための30日間の学習プラン。解説動画、事例、練習課題を交えて段階的に必要な知識をすべて解説します。

• 自社のYouTubeチャンネルを効果的にブランディング
• ロイヤルティーの高いチャンネル登録者を集める方法
• 動画のSEO対策を実施する方法
• チャンネルに掲載したコンテンツの効果を分析する方法

今すぐ無料ダウンロードする 詳しく見る 今すぐ無料ダウンロードする

今すぐダウンロードする

全てのフィールドが必須です。

ダウンロードの準備ができました

下記のボタンよりダウンロードいただけます。

今すぐダウンロードする

本記事では、YouTubeの企業案件の概要、相場・依頼方法、成功のポイントを解説します。これからYouTubeの企業案件を検討している方、成果の出るYouTubeマーケティング戦略を知りたい方はぜひ参考にしてください。

YouTubeの企業案件とは、企業がYouTuberに依頼して自社の商品やサービスを紹介・宣伝してもらうことです。その対価として、企業はプロモーション費用や自社商品などを提供します。

Googleが提供しているデータでは、国内のYouTube月間ユーザー数は7,700万人、登録者数10万人超のチャンネル数が7,700以上（前年比30％増）と、YouTube市場は活況です（2022年10月時点）。YouTuberの力を借りることで、効率的なブランディングや自社商品・サービスの認知度拡大を目指せます。

YouTuberに企業案件を依頼する際に、まずは費用感を知りたいという方も多いでしょう。本章では、費用の目安となる3つのポイントを紹介します。
 

費用は要件や企業によって大きく変動する

企業案件の費用は、YouTuberの属性や企業案件の目的など、あらゆる要因で変動します。一般的な相場といえる数字はないため、費用相場を確認する場合には3～4社から見積もりを取得して比較検討しましょう。
 

費用の目安

上述したとおり、一般的な相場はありませんが、もし見積もり依頼をする前にざっくりとした費用感を知りたい場合には、次の3つのポイントから大まかな目安を立てられるでしょう。
 

登録者数に応じて算出

登録者数を基準とした場合は、依頼費用は「登録者数×1.5～3円」が相場です。

• 登録者数が5000人～15万人の場合：1万円～30万円ほど
• 登録者数が15万人～50万人の場合：31万円～100万円ほど
• 登録者数が50万人～150万人の場合：100万円～300万円ほど
   

チャンネル再生数に応じて算出

再生回数を基準とする場合は、「過去30日間の平均再生回数 × 2～10円」が相場です。

• 平均再生回数5,000回～5万回の場合：1万円～30万円ほど
• 平均再生回数5万回～50万回の場合：11万円～100万円ほど
• 平均再生か数50万回～500万回の場合：101万円～1000万円ほど
   

商品を提供

動画内で紹介してもらう商品の提供を対価とする方法です。この方法は、登録者数が比較的少ないマイクロインフルエンサーやナノインフルエンサーに有効です。
 

YouTuberに企業案件を依頼する方法は、大きく分けて3通りです。コストや特徴が異なるため、どの方法が自社に最適か判断しましょう。
 

1. YouTuberに直接依頼する

直接依頼では、担当者が依頼内容を直接伝えられるため、認識の齟齬が起こりにくくなります。また、中間マージンも発生しないため、コストも抑えられるでしょう。ただし、人選や契約手続き、スケジューリングなどの業務全てを自社で対応しなければいけません。また、ステマや炎上防止のためのチェックも必要です。
 

2. エージェントを利用する

キャスティング会社を活用すると、プロの目線で企業に最適なYouTuberを選定してくれますが、サポートを受ける分の費用がかかります。また、YouTuberとは間接的なやりとりになるため認識の齟齬が発生する可能性もあります。
 

3. マッチングサービスを利用する

YouTuberと企業をつなげてくれるマッチングサービスでは、高機能の分析ツールが備わっていることが多く、最適なYouTuberを自社で見つけられます。しかし、利用料がかかることや、キャスティング会社のように完全に丸投げできないのがデメリットです。
 

YouTuberに企業案件を依頼すると、広告よりも費用を抑えながら効果的なプロモーションが実施できる可能性があります。そのほかにもメリットがいくつかあるため、順に見ていきましょう。
 

1. 認知度を一気に上げられる

チャンネル登録者が多いYouTuberに依頼すれば、チャンネル登録者はもちろん、関連動画などからチャンネル未登録のユーザーへもリーチできます。

ユーザーがSNSで情報を拡散してくれるケースもあり、YouTube外での認知拡大も期待できます。
 

2. ターゲットを絞りやすい

登録者数が一定以上のYouTubeチャンネルは、視聴者属性がある程度決まっています。 そのため、企業案件を依頼する際もターゲットを絞りやすいという特徴があります。
 

3. 低コストでプロモーションできる可能性がある

フォロワー数が少ないナノインフルエンサー（～1万人）やマイクロインフルエンサー（1万～10万人）であれば、テレビCMや有名タレントの起用よりも低コストで起用することが可能です。

予算に余裕がある場合には、ナノインフルエンサーやマイクロインフルエンサーを複数人選択するのも良いでしょう。
 

4. 企業側の工数が少ない

動画の撮影や編集・アップロードなど、関連業務をYouTuberに一任できるため、企業側の工数が少ないのもメリットです。YouTuberによっては企画立案も行ってくれます。そういった場合には企業側の手間が大幅に省けるので、その他のマーケティング業務に専念できます。
 

5. 広告宣伝費の削減につながる

テレビCMやYouTube広告は、広告の運用をストップすると新規流入がゼロになりますが、企業案件のYouTube動画はYouTuberや自社のプラットフォームに掲載され続けるため、広告宣伝費の削減につながります。ただし、契約内容によっては期間限定の公開となることもあるため、契約時に確認しておくと良いでしょう。
 

YouTubeの企業案件でトラブルを防ぐために、デメリットも確認しておきましょう。
 

スキャンダルや炎上リスクがある

人気YouTuberは交友関係や失言が大きく取り上げられることもあり、スキャンダルや炎上といったリスクがあります。案件動画とは関係のない動画が炎上しても、企業のイメージが下がることもあります。

契約時には、炎上やスキャンダルのリスクに備えた条項を設定しておくと良いでしょう。
 

YouTuberがチャンネルの方向性を変える可能性がある

YouTuberが動画のジャンルを変更した、またはチャンネル運営をやめてしまった場合には、企業案件の動画も消えてしまう可能性があります。契約時にあらかじめ公開保証を定めるなどの対策が必要です。

また、チャンネルの安定性や将来性を見極めて依頼先を選定すると良いでしょう。
 

YouTubeアカウントが停止になるリスクがある

YouTuberのチャンネルやアカウントが停止されると、制作した動画も閲覧できなくなります。

YouTubeはマスメディアに比べて自由にコンテンツを制作できるのが特徴のひとつでしたが、年々規制が厳しくなり、使用できない文言などもあります。初めての企業案件は、YouTubeのガイドラインに詳しいエージェントなどへの依頼を検討しましょう。
 

YouTuberを選定する際にチェックすべきポイントを6つ紹介します。
 

1. 平均再生回数

平均再生回数は、企業案件動画の再生回数の予想や報酬の目安となります。

その際には、直近の再生数に加えて、過去1年など長い期間で確認するのがおすすめです。直近でアップした動画の再生回数がたまたま伸びていただけという可能性があるためです。
 

2. チャンネル登録者数

YouTubeチャンネルの登録者数は必ずチェックしておく必要がありますが、登録者が多くても動画の再生回数が少ないこともあります。登録者数はあくまでも目安と考え、再生回数を重点的にチェックするのがポイントです。

登録者数が少ないにも関わらず動画の再生回数が伸びているYouTuberに依頼できれば、費用対効果の高いプロモーションが実現できます。今後、そのチャンネルが伸びていく可能性も高いでしょう。
 

4. 動画の高評価数

高評価が多いYouTuberは視聴者のエンゲージメントが高いため、関連動画などに表示される可能性も高く、再生回数が伸びやすい傾向にあります。動画の視聴回数だけでなく、高評価数も参考にすると良いでしょう。
 

5. コメント数と質

コメントを残す視聴者は、そのYouTuberの熱心なファンである可能性があります。コアなファンが多いYouTuberは影響力が強く、企業案件で紹介した商品やサービスに興味を持ってもらいやすいでしょう。

ただし、コメント数だけで判断するのはおすすめできません。なかには、否定的なコメントが多いYouTuberもいるため、コメントの内容もチェックしておきましょう。
 

6. チャンネルの専門性

美容系や金融系など、自社の商品ジャンルを専門的に扱うYouTuberは商品の魅力を上手く伝えられるでしょう。また、専門ではないYouTuberよりも説得力があります。

特に、マイクロインフルエンサーにはニッチな分野の専門家が多く、自社商品やサービスに興味・関心が強いフォロワーに対して、コストを抑えながらリーチできます。

YouTubeの企業案件を成功させるために注意しておきたいことを4つ紹介します。特にステルスマーケティングは炎上のリスクがあるため、しっかりと内容を確認しておきましょう。
 

企画とマッチするYouTuberを選ぶ

YouTuberを選定する際は、自社商品や企画と親和性のある人を選びましょう。例えば、30代の子育て世代をターゲットとした商品にもかかわらず、主な視聴者層が10代男性のYouTuberに依頼しても期待したような成果は出ません。

YouTuberを起用する際は視聴者層を理解し、自社のターゲット層と同じかどうかを確認しておきましょう。

すでに自社ブランドの利用者であるYouTuberを起用するのもおすすめです。商品やサービス名、ブランド名のハッシュタグから該当するYouTuberを検索できます。
 

企画内容を十分にすり合わせておく

認識の齟齬などのトラブル防止には、YouTuberとの十分なコミュニケーションが必要です。商品やサービスの訴求や、どのように説明してほしいのかなどを事前に伝えておきましょう。
 

編集やディレクションに口を出しすぎない

YouTuberはYouTubeのプロで、どうしたら多くの人に動画を見てもらえるかを知っています。チャンネル登録者もそのYouTuberの個性やセンスを支持しているため、企業が口を挟みすぎると動画の世界観が崩れる可能性があります。

要望を伝えることも大切ですが、YouTuberを信頼してその個性やセンスを活かすことも意識しましょう。
 

ステマはしない

ステマ（ステルスマーケティング）とは、宣伝であることをユーザーに悟られないように宣伝を行うことです。ステマが発覚した際には炎上する可能性があります。

企業だけではなく、YouTuberもダメージを受けてしまうため、PR案件であることは明記しておきましょう。
 

YouTubeの企業案件は影響力や拡散力が大きく、高いプロモーション効果が期待できます。企業案件を成功させるには、ターゲットや企画を細かく設定するなど、事前の準備が重要です。

企業案件を依頼する際は、本記事で紹介したチェックポイントや注意点を参考にしてください。