【2022年】CMSのシェアを徹底比較！世界と日本の上位10社を紹介

CMS（コンテンツ管理システム）とは、プログラミングの知識がなくてもWebサイトの構築からコンテンツの追加・修正までを簡単な操作で行えるシステムです。

最近は、ShopifyやEC-CUBEといったECサイトを構築できるCMSも登場しており、「どのCMSが人気なだろう」と気になっている方も多いのではないので。

本記事では、世界と日本におけるシェア上位のCMSを紹介します。人気のあるCMSの特徴を知り、自社の目的に合ったものを選びましょう。

テクノロジーに関する調査データを提供するW3Techsによると、全Webサイトに対するCMSの利用率は67％です（2022年9月13日時点）。作成したWebサイトということになります。

現在、CMSとして圧倒的なシェアを持つWordPress（ワードプレス）や、CMSにECサイトの機能を搭載させたShopify（ショッピファイ）など多数のCMSが登場し、HTMLやCSSの知識がなくても簡単にWebサイトを構築できるようになっています。これから企業用のWebサイトやブログを始めたい方には、Webサイトの構築から管理までを内製化できるCMSの活用がおすすめです。
 

世界のCMSシェアランキングは次の通りです（2022年9月13日時点）。

参考：Usage statistics of content management systems｜W3Techs

• CMSのシェア率：各製品のCMS市場に占める割合
• Webサイト全体のシェア率：各製品の全Webサイトに占める割合

CMSのシェア率とWebサイト全体のシェア率のいずれにおいても、WordPressがトップに位置します。

2番目にシェア率の高いShopifyは、近年になって人気が急上昇しているCMSです。2014年にはわずか0.1％のシェア率でしたが、2020年5月にJoomla!を抜いてランキング2位に躍り出ました。
 

日本のCMSシェアランキングは次の通りです（2022年9月13日時点）。

参考：Distribution of content management systems among websites that use Japanese｜W3Techs

世界のシェアランキングと同様に、日本でもWordPressが1位を獲得しています。日本語がメインの全Webサイトに占めるWordPressの割合は84.4％で、圧倒的なシェアを獲得していることがわかります。

2位のAdobe Systemsは、フォトショップやイラストレーターなどのデザインソフトでお馴染みの企業です。4位のEC-CUBEは、ShopifyのようなECサイト構築機能を備えています。
 

WordPressのシェア率が圧倒的に高いのは、次の4つの理由があるからです。

• すべての機能を完全無料で利用できる
• 公開ページ数に上限がない
• テンプレートやプラグインの種類が豊富
• ユーザーが多いのでWeb上に多数の情報が載っている

WordPressを利用するうえで必要な料金は、サーバー代とドメイン代のみです。そのほかの費用はいっさいかからず、無制限にページを公開できます。9,000種類以上のテンプレートと約6万件のプラグインが用意されており、ほとんどのものが無料です。

低コストでWebサイトを構築できるにもかかわらず、豊富な機能を使えるのが人気を集める理由だといえるでしょう。

WordPressの詳しい情報を知りたい方は、こちらの記事をご覧ください。

国内シェア上位のCMSのうち、1～5位のものを紹介します。

上記のうち、すべての機能を無料で利用できるのはWordPressのみです。カラーミーショップには無料プランがありますが、商品レビューやクーポン発行、アクセス解析といった一部の機能が制限されています。

Adobe Experience Manager Sitesは、AI技術を取り入れた最先端のCMSです。

Shopify・EC-CUBE・カラーミーショップは、ECサイト構築機能を持つCMSです。コンテンツの作成・編集というCMSの基本機能が利用できるほか、Webサイトにショッピングカードや決済機能などを搭載できます。

こちらの記事では、13種類のおすすめCMSを紹介しています。 各CMSのより具体的な特徴やメリットを知りたい方は、ぜひ参考にしてください。

数あるCMSのなかでも、WordPressは圧倒的なシェアを誇ります。また、最近では、ShopifyやEC-CUBEといったサイト構築機能を持つECもシェアを伸ばしています。と、製品選びの参考になるでしょう。

ただし、人気の高さだけを基準にCMSを選択すると、自社に合わないCMSを選んでしまう可能性もあります。

目的や用途に合う機能が搭載されているか、事業規模にマッチするか、セキュリティ対策は十分かといった点も確認しておきましょう。